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私たちは、エコロジカル・フットプリントの考え方をとおして、健全な地球環境のもとで社会経済が発展する「魅力的で持続可能な社会づくり」に貢献します。
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2050年までに世界のエコロジカル・フットプリントが地球1個分になることを目指しています。
ミッション
世界は、地球が生産する能力を超えて自然資源を利用する、オーバーシュートの状態です。50年以上にわたり蓄積されるオーバーシュートの影響で、世界では異常気象、自然損失が起き、その結果、干ばつや食糧難が深刻になっています。
そのような中、経済の繁栄を支える資源確保の重要性を認識し行動する、ゲームチェンジャーとなりえる団体や個人が生まれています。エコロジカル・フットプリント・ジャパンは、国内の1つ1つの貴重な活動をつなぎ合わせ、大きなムーブメントへと成長させるべく、サーバントリーダーとして皆さまとともに行動していきます。
Vision: 2030年目標
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エコロジカル・フットプリント指標が活用され、日本の生産と消費が持続可能な方向へ転換することを目標とします。
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2030年生物多様性目標「生物多様性の損失を回復軌道に乗せる(ネイチャーポジティブ)」、SDGs目標 1「貧困をなくす」、12 「つくる責任つかう責任」の実現に貢献します。
Milestone: 2026年目標
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エコロジカル・フットプリントの視点から、日本の生産と消費の問題点が共有され、消費行動を変える施策が一部で実施されていることを実現します。
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日本国内で、プラットフォームを通じてエコロジカル・フットプリント指標のグローバル・スタンダードが普及し、情報が一元化されていることを実現します。
チームメンバー
エコロジカル・フットプリント・ジャパンは、さまざまなステークホルダーとの調整や情報交換を行い、日々の活動に責任を持つ少人数のメンバーによって運営しています。
会長 和田喜彦
専門分野はエコロジー経済学。エコロジカル・フットプリント分析の第一人者として、日本やアジアなどでの研究や普及に取り組む。経済学と自然科学や人文科学との統合をめざしている。ウラン、レアアースなどの環境汚染の調査研究もおこなう。
理事 泉 浩二
2005年EFJの設立に関わる。「持続可能社会の構築と環境容量」を主テーマとして、自らの生活でも取り組み、個人診断クイズなどの普及啓発に努めている。
理事 伊波克典
専門は環境拡張型産業連関分析を応用したエコフット分析。米国での勤務を経て、活動拠点を日本に移し、国内外のさまざまなプロジェクトに携わる。関係者と連携し、情報共有や研究成果の普及にも努める。グローバル・フットプリント・ネットワークでは、エコフットの算定およびアジア地域プロジェクト推進を担当
理事 清野比咲子
2021年EFJに参画。前職のWWFジャパンでは生物多様性やブランドコミュニケーションなどを担当。生物多様性の保全には消費の見直しが不可欠との視点からエコフットの考え方普及に取り組む。
監事 栗岡理子
プラスチック問題や古紙問題などで活動。2010年同志社大学大学院経済学研究科修士課程でエコロジカル・フットプリントを学ぶ。エコフットの考えをベースに持続可能な社会の実現に取り組む。
アドバイザリーメンバー
アドバイザリーメンバーは、私たちの活動の指針となる先進的な人々で構成されています。アドバイザリーメンバーは、エコロジカル・フットプリント分析の研究をはじめ、環境、経済、地域活性などのさまざまな課題解決を手助けし、活動の方向性と重点分野について助言します。
Value: 活動理念
ナッジの効いたプラットフォームを展開し、サーバント・リーダーシップによって、持続可能な社会をめざす人々と共通の価値を創造します。
専門性
高度な知識や経験を活かし、科学的、客観的な情報にもとづいた言動をとる。
融合
さまざまな分野の専門家と知見を共有、融合し、新たな価値を創造する。
公平
政治、宗教、民族の多様さを尊重し、つねに公平である。
平等
国籍、民族、宗教、ジェンダー、年齢、学歴の多様さを尊重し、平等に対応する。
自然尊重
自然の価値を尊重し、組織の意思決定の中心におく。
不正ゼロ
いかなる不正行為(機密情報の悪用、癒着、贈収賄、データ改竄など)もおこなわない。
対話
市民、企業、行政、学会のいずれとも対話できるバランスを保つ。
分散型社会のワークスタイル
分散型社会の好例となる仕事のしかたを実践する。
団体概要
正式名称: 特定非営利活動法人 エコロジカル・フットプリント・ジャパン
英語表記: ECOLOGICAL FOOTPRINT JAPAN
略称: エコフット・ジャパンまたは EFJ
設立年: 2005年3月
設立目的: 人間が自然環境に及ぼす影響を測る指標として、エコロジカル・フットプリントを日本国内で普及し、活用をすすめる。この指標を用いて、さまざまな消費活動、企業活動、モノづくり、まちづくり、環境保全活動などを測定する。また、測定された指標に基づく企画、提言、コンサルティング、情報の提供などを行い、持続可能な社会づくりに貢献する。